ここでは、電子黒板(デジタルホワイトボード)の「StarBoard(株式会社iBoard Japan)」について情報をまとめています。特徴や、導入事例などを一挙に紹介。電子黒板(デジタルホワイトボード)選びのご参考になさってください。
StarBoardの発売がスタートしたのは1998年。国内で現在販売されている電子黒板(デジタルホワイトボード)の中でも長い歴史を誇る、老舗ブランドです。現在、日本のみならず世界各国で販売されています。
主な導入現場である教育現場のリアルな声を聞きながら、ユーザー目線を大切にして、進化を続けてきた製品です。
主に2種類の電子黒板(デジタルホワイトボード)が用意されています。一種類目は、「液晶モニタ型」。コンピュータ接続により、モニタ上の映像に直接書き込んだり、コンピュータ操作をしたりできます。コンピュータが内部搭載されているため、タブレット感覚で、単体でも活用可能です。
もう一種類は、「プロジェクタ連携型」。コンピュータと接続し、その映像を電子黒板の板面上に投写。その板面上で操作や書き込みができます。別途コンピュータと電子黒板も接続する必要があります。
電子黒板(デジタルホワイトボード)の本体はもちろん、スタンドやソフトウェアなども一貫して自社で開発・製造が行われています。そのため、何か不具合が生じたときなどにも対応がスピーディー!迅速なサポートを受けられます。
引用元:株式会社iBoard Japan公式HP
https://iboardjapan.com/products/yl5t/
画像引用元:YouTube公式サイト
https://www.youtube.com/watch?v=mhLJYtXhctE
画面サイズ | 65型~86型 |
---|---|
アスペクト比 | 2022年9月時点、公式サイトで確認できませんでした |
解像度 | 3840×2160 |
視野角 | 左右178度/上下178度 |
対応OS | Windows/Mac |
タッチセンサーの検出速度 | 8ms |
タッチセンサーの検出精度 | 2022年9月時点、公式サイトで確認できませんでした |
デジタルホワイトボードを実際に使ってみたら、
「使い勝手が悪い」「機能が複雑で使いずらかった」ということも…。
こちらのサイトでは、求める機能別に
おすすめのデジタルホワイトボードを紹介しています。
検討中の方は、是非参考にしてください。
StarBoard公式HPにて、画像での導入事例が一覧で紹介されています。京都大学や沖縄私立小学校などの教育施設のほか、Web制作会社など企業にも導入されているようです。
1998年から販売されている老舗ブランドの電子黒板(デジタルホワイトボード)。国内のみならず海外でも導入されています。「液晶モニタ型」「プロジェクタ連携型」からニーズに合わせて選べます!
当サイトでは、電子黒板(デジタルホワイトボード)を一挙に調査。用途別におすすめの3製品を紹介しています。ぜひそちらも確認してみてください。
デジタルホワイトボードは、シンプル機能でコスパの良い製品から、機能が豊富で様々なシチュエーションに対応できる製品までさまざま。「機能が複雑で活用できなかった」「必要な機能が備わっていなかった」など、導入後に後悔しないためには、オーバースペックでもアンダースペックでもない、自社の用途にマッチした機能を持つ製品を選ぶ必要があります。
以下の3つの機能はデジタルホワイトボードが持つ機能を分類したもの。実際に職場で利用している様子を思い浮かべながら、自社ではどの機能が欲しいかを選んでみましょう。
白い画面に加え、プレゼン資料、写真、工程表などを投影しながら、書き込むことができる基本的な機能。
オフライン会議に関する課題を抱える企業なら、こういった基本的な機能だけを持つ製品で十分解決できます。
参加人数の多いWeb会議になると、今誰が話しているかがわからなくなり、議論がいまいち盛り上がらないという経験はございませんか?
そういったWeb会議を活性化したい企業には、カメラやスピーカーにこだわった製品がオススメ。
遠隔地にある開発部/工場との図面のやりとりの質を向上したい企業にオススメなのが相互書き込み機能。
「通常のWeb会議では指摘が正しく伝わらない。かといって現地へ訪問するにはコストがかかる」といった課題を解決してくれます。
※選定条件
「デジタルホワイトボード」でGoogle検索して上位10ページ内に表示された23社のうち、下記の条件に合う3社を選定(2022年3月時点)。
①基本的な機能重視
基本的な機能だけを持つ製品の中で、モニター性能が最も高い(4Kかつ450cdという高輝度)。
②高性能カメラ/スピーカー重視
Web会議に役立つ「発言者の顔を自動でクローズアップする機能」を唯一持つ。
③相互書き込み機能重視
相互書き込み機能がある製品の内、同じ製品を持つ遠隔間での共有可能台数が一番多い(最大20台)。